公開セミナーSEMINAR
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| タイトル | 部下を変える⇒動かす⇒育てる 管理者「報連相」セミナー 各人の仕事も、部門の業務も、成果が大幅向上 |
| 日程 | ご都合のいい日程をお選びください。 2020年７月８日(水) 2020年10月７日(水) |
| 時間 | 午前10時～午後５時 |
| 会場 | |
| 対象 | 社長、役員、部長、課長、所長の方々（社長向け内容多し） |
| 講師 | 和田創研 和田創 |
| 内容紹介 | 自分の仕事をうまく進められなくて悩んでいる部下がいます。かたや組織の業務をうまく回せなくて困っている上司がいます。案外、ビジネスコミュニケーションの基本となる「報連相」が機能していないからです。 上司が報連相を徹底させられないと、部下は仕事を円滑に遂行できません。それは部門の運営に停滞や混乱を引き起こし、会社に困難や危機をもたらします。 本講座では、結果を出せない経営の立て直しに携わってきたコンサルタントが、部下と部門の成果向上を実現する「報告・連絡・相談」のポイントについて、事例研究などを織り交ぜながら分かりやすく解説します。 単なる報連相でなく、部下を変え、動かし、育てるために駆使すべきマネジメントスキルととらえ直すことが大切になります。管理者も積極的な報連相により上層部の意思決定を助け、自らの信頼と評価を高めなくてなりません。本講座で報連相の要諦を身につけるならば、メンバーとチームの「力」を最大限に発揮させられます。 |
| 内容構成 |  〔はじめに〕報連相はマネジメントスキルだⅠ 「報連相」とは何か チームの成果向上は重要性の理解から １．報連相の起源と定義、あらましを知る ２．報連相の徹底にはこれだけの効用がある ３．報連相の不徹底にはこれだけの損失がある ⇒「報連相徹底・不徹底対比表」 ４．なぜ部下に報連相を徹底させられないのか ５．自部門における報連相の徹底度を検証する ⇒「報連相診断表」 Ⅱ 報連相の落とし穴に嵌まるな 誤った運用は部下と部門をダメにする １．報連相の有効性を疑う企業が増えている ２．いわゆる報連相はマイナスにしかならない ３．上司の意識改革なしに報連相は定着しない ４．報連相は仕事の「質的充実」を主眼とする Ⅲ 報連相を徹底させるポイント 部下のための機会と認識を改めるべし １．上司と部下で食い違う報連相に対する不満 ２．どうすれば報連相の習慣をつけられるか ３．仕事を与えて報連相に応じれば部下は育つ ⇒「指示組み立てシート」 ４．指示を出すうえで押さえる具体的なポイント ⇒「６Ｗ２Ｈ情報整理シート」 ５．部下の報連相を受けるうえでの心構え ６．部下の報連相を受けるうえでの最悪の態度 ７．報連相の浸透には仕組みづくりが欠かせない ⇒報連相フォーム（例） Ⅳ 「報告」をどう促すか、受けるか 指示した仕事の経過と結果を把握する １．部下が報告をためらう気持ちを知っておこう ２．報告を受けるときに部下に守らせること ３．管理者が知りたい悪い報告を上げさせる ４．報告を受けて叱るべきときにはきちんと叱る ⇒「叱り方組み立てシート」 Ⅴ 「連絡」をどう促すか、受けるか 全関係者に必要な情報を行き渡らせる １．意図した相手に伝わることが最重要である ２．連絡を行う部下にこれだけは守らせること ３．連絡は対象や内容により最適な手段を選ぶ Ⅵ 「相談」をどう促すか、受けるか 部下の抱える懸案に対し助言を与える １．部下が直面する問題の解決が主眼となる ２．相談に応じるに当たり部下に守らせること ３．相談に乗りながら部下を一人前に育てる Ⅶ 上層部にどう報連相を行うか 管理者自身の信頼と評価を高める急所 １．管理者の報連相は経営の優劣さえも左右する ２．管理者の報連相は縦割り組織の弊害を減らす ３．上層部への報連相は社内営業の側面を持つ ４．上層部への報連相は「提言」と位置づけよ ⇒「提言組み立てシート」 ⇒提言フォーム（例） ５．ケーススタディ 〔あすから〕報連相が創造的な人材を育てる ※内容の改訂により一部が変更になる場合あり。 |
| 参加費 | ウェブ 22,000円（１名当たり。教材費込。消費税別途） リアル ※１社２名の参加は１名当たり１割引、３名以上の参加は１名当たり２割引、５名以上の参加は１名当たり３割引、10名以上の参加は１名当たり４割引となります。 |
| 備考 |
申込方法
●ウェブまたはファクスでお申し込みください。ウェブからのお申し込みは、お申し込みフォームに必要事項をご入力のうえご送信ください。ファクスでのお申し込みは、パンフレット（ＰＤＦ）を出力し参加申込書にもれなくご記入のうえファクスでお送りください。
●お申込しみのメールまたはファクスを受信した後、当社より、メールにて請求書と参加証、会場地図などをご送付します。お申込しみのメールが届かない場合は、正常にメールが送られていない場合がございますので、お手数ですが、当社までお問い合わせください。
●開催７日前までに、請求書に記載した銀行口座へ手数料ご負担にてお振り込みください。
なお、参加申込みをお断りする場合がありますが、その際に理由を明らかにする義務を負いません。
●直前のお申込みはお受けできません。
また、キャンセルのご連絡は３日前までにお願いします。それ以降になりますと参加費の払い戻しはいたしかねますので、代理の方がご出席ください。
下記のフォームにてお申し込みください。同業者および個人のお申し込みはできません。
ご入力いただいた個人情報は和田創研にて厳重に管理したうえで、本サービスの提供のほか、和田創研グループからの関連情報の提供に使用します。
第三者に開示・提供することはありません。